滋賀経営研究会について

日創研滋賀経営研究会　会長　澤宏一郎

新型コロナウイルス感染症の拡大による影響は、
世界の経済活動を一気に停滞させ、日本においても戦後最大の経済危機という深刻な状況となっております。
しかしながら、全体経済と個々の経営は別であり、経営者の経営判断や経営努力によって、この状況下においても
業績を伸ばされている会社もあることは事実です。また、このコロナ禍という状況下において経営上大切な事は、
「いかに自社の人財を育てるか」「いかに経営者・経営幹部が、質の高い意思決定をする事が出来るか」であり、
早急に対応する必要があります。
今、我々がすべきことは、学ぶことを全ての基本と考え、人財を育て業績を回復・向上し、会社の持続的な成長を
実現する事です。
そして、今の時代をチャンスと捉えて起こす行動こそが、未来を創り出します。その為に、我々に必要な事は
「マインドイノベーション」であり、自らが変革することです。
2021年度日創研滋賀経営研究会では、「人の成長は、学びでしか生まれない」を基本に、「マインドイノベーション」
「コア・コンピタンス経営」の実践をもって、地域の皆様に必要とされる会にしてまいります。

◉ 会長方針『今こそ思考の質を高め、イノベーション!』

・自らの思考の質を高め共に学ぶ仲間を増やす(会員数 70 名以上・例会出席率 70%以上)

・日創研本部研修を積極的に学ぶ仲間への補助金の拠出(可能思考研修 90%修了)

・全国同日 3 月例会の開催

・全国大会 in 香川への積極参加(参加目標 25 名)

・公式教材を活用した自社の業績の向上(13の徳目朝礼、「理念と経営・共に学ぶ会」の勉強会
の 80%導入)

・全国経営発表大会への参加(参加目標 30 名以上)

・本部レクチャラーを活用した経営革新例会の開催

・デジタルトランスフォーメーションに関わる調査研究および勉強会の実施

・月刊「理念と経営」を活用したフリーディスカッション例会の開催

・特別研修への積極参加(参加目標 15 名以上)

・全会員様に向けた「オンライン二日半SAセミナー可能思考メソッド」の受講・再受講の促進

・経営方針書作成および財務に関する勉強会の実施

・可能思考研修未受講者の正会員化および TT コースへの参加促進(可能思考研修修了率
90%)、職能教育研修の受講及び継続受講の促進

・地区別懇談会の実施

・13の徳目朝礼ブロック大会@ZOOM の主幹

【運営方針】

１）会員企業様の業績向上

・会員拡大(会員数 70 名以上・例会出席率 70%以上)

・レクチャラー例会の開催(経営革新例会)

・経営計画書作成勉強会の実施(経営計画書作成率 80%以上)

・全国同日 3 月例会の開催

・「理念と経営・共に学ぶ会」の社内勉強会の促進(社内導入率 70%)

・特別研修への積極参加(参加目標 15 名以上)

・可能思考研修未受講者の正会員化および TT コースへの参加促進(可能思考研修修了率
90%)、職能教育研修の受講及び継続受講の促進

・特別事業の開催

担当：経営理念戦略委員会

２)会員企業様の人財育成

・会員拡大(会員数 70 名以上・例会出席率 70%以上)

・レクチャラー例会の開催(コア・コンピタンス経営の実践)

・13の徳目朝礼全国大会への積極参加

・13の徳目朝礼を導入した社風の改善(13の徳目導入率 70%以上)

・全国大会 in 香川への積極参加(参加目標 25 名)

・月刊「理念と経営」を活用したフリーディスカッション討論例会の開催

・会員様全員の「オンライン二日半SAセミナー可能思考メソッド」の受講・再受講の促進

・可能思考研修未受講者の正会員化および TT コースへの参加促進(可能思考研修修了率
90%)、職能教育研修の受講及び継続受講の促進

・特別事業の開催

担当：リーダーシップ委員会

３）会の活性化と質の向上

・会員拡大(会員数 70 名以上・例会出席率 70%以上)

・滋賀経営研究会の組織活性化(IT の活用、ハンドブックの活用)

・新入会員様のオリエンテーションの実施とコミュニケーションの強化

・財務に関する勉強会の実施

・デジタルトランスフォーメーションに関わる調査研究および勉強会の実施

・可能思考研修未受講者の正会員化および TT コースへの参加促進(可能思考研修修了率
90%)、職能教育研修の受講及び継続受講の促進

・特別事業の開催

担当：総務広報会員拡大委員会

【総括】

2021 年度は、世界経済の大不況という逆境を乗り越えるために、
「マインドイノベーション」「コア・コンピタンス経営」の実践をもって
イノベーションを巻き起こし、日創研経営研究会の 1 つの理念、
2 つの目的、3 つの誓いを基本に、思考の質が高い人財が育ち地
域の模範となる魅力ある会を築きます。

日創研滋賀経営研究会
会長　澤　宏一郎

総務広報会員拡大委員会　委員長出石智也

今回の新型コロナウイルス感染症の影響で多くの企業が被害を受けております。
しかし、一方ではこの状況下においても、外部環境の変化に迅速に対応し、新たな商品・サービスを生み出し、
業績を伸ばされている企業もございます。
我々も顧客ニーズの変化に対応するために学び続け、成長し続ける企業を目指していかなくてはなりません。
そこで、本年度の総務広報会員拡大委員会では、『今こそ思考の質を高め、イノベーション!』という会長方針
のもと、会員企業様の更なる業績向上、会の活性化と質の向上の一助として、会員企業様同士が円滑に業績向
上につながるコミュニケーションを行えるよう、質の高い広報活動を目指していきます。
このような活動を通して、「滋賀経営研究会を周りの方達に紹介したい!」と思っていただく会にすることが
会員拡大につながると考え、共に学び続け共に成長し合える関係性を築いて参ります。

リーダーシップ委員会　委員長高橋弘記

新型コロナウィルス感染拡大による、世界経済の停滞は各産業に大きな打撃と、大きな変化をもたらしております。
我々中小企業には世界的に変化を起こすことはできませんが、変化に対応することは必ずできます。
今こそ、我々経営者はイノベーションを起こし変化に順応し、強くいい会社を創らなければなりません。
イノベーションを起こすには、経営者は学び続け、確固たる方針を決め、強いリーダーシップを発揮し会社を導くことが必須です。
滋賀経営研究会の会員企業様と共に学び、それを愚直に実行し、業績が良くなる。そんなリーダーシップ委員会にして参ります。

経営理念戦略委員会　委員長八木豊

いまだに世界に影響を及ぼしている新型コロナ感染症は、世界経済に大きな打撃を与え続けています。
日本においても戦後のオイルショック、円高ショック、バブル崩壊、リーマンショック以上の深刻な問題となっております。
日本政府も給付金や助成金などの対策でなんとか経済を回そうと必死です。
しかし、一時の給付金や助成金で目の前の困難を乗り越えたとしてしても経営を継続していくことは容易ではありません。
目の前に立ちはだかる大きな困難に打ち勝つためには、経営者と社員さんが共に真剣に学び、努力し会社を成長・発展させていくしかありません。
そのためには指針となる『経営理念』が必要不可欠であり、理念から生まれる『戦略』は他社に真似できないものとなります。
経営理念戦略委員会では、各企業様の経営理念の更なる浸透と不況にも負けない戦略の構築で成長・発展できる企業づくりのお手伝いをさせて頂きます。