日創研経営研究会とは

滋賀経営研究会とは

2021年度「日創研経営研究会 本部会長方針」

 

中小企業の経営危機を
マインドイノベーションと経営革新で乗り切る

 

予期せぬ新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、皆様におかれまして は、大変お苦しみのことと思います。その世界的な影響下での、九州や東北 地方での豪雨被害など、これまでの震災以上に不安な時をお過ごしではな いでしょうか。

常日頃、テールリスクに関して色々な提言をお示ししてきましたが、新型コ ロナウイルスの感染拡大が長引くことで、我々がさらに乗り越えなければな らない様々な課題が生じています。様々なセミナーアンケートでの推移を見 ていますと、減収減益が52%。昨年並みが26%。 増収増益が22%となっています。

特に最大問題が人財育成であり、企業業績に関することよりも深刻な問題ということは、ある面、たくさんの団体がある中で、日創研経営研究会は健全な組織であると断言できるでしょう。
しかし、何とかなるだろうという考えは、 知識や情報の欠如がもたらすものであり、2020年4月から6月度のGDPの 速報値は年率27.8%減少し、年率換算の金額も2012年10~12月期以 来、7年半ぶりに500兆円を割り込んでしまいました。

急速に回復する目途が立たないまま、多分、色々な手を打ちたいが「実行する際に肝心な人がいない」「市場が回復しない」など、厳しい状況が2021年は予想されます。

今回、2021年度本部会長方針の作成に当たり、非常にシンプルにお伝えすることをお許しください。実践をしなければ、方針も絵に描いた餅であり、有名無実だと思うだからです。

ある調査機関がアンケートを集計した結果、中小企業の7.7%が廃業を考えているようです。
しかし、私なりの体験で言いますと、少なくとも10%は廃業すると予測します。
それが連鎖的に日創研経営研究会の会員企業様に及 ぶことは言うまでもありません。
ピーター・F・ドラッカーさんは著書の中で「今 日最強の企業といえども、未来に対する働きかけを行なっていなければ、苦境に陥る。」と、書いておられる通りです。
楽あれば苦あり、苦あれば楽ありです。
苦ある人は今すべてをチェンジしようという生みの苦しみであり、必ず「道をひらく」という能動的立場に立てば、松下幸之助翁が言われたように道は無限にあるのです。
一日も早いエ マージェンス(脱出・創発)を祈願します。

市場は小さくなり、世界経済そのものがマネタリーベースを極大化し、その上で凌いできた国内景気も、完全回復には時間がかかり、早々には戻らないでしょう。
私がとやかく言う前に各々が「自分の城は自分で守る覚悟あるのみ」です。

三社のうちに一社が赤字になるとの情報もあります。コロナ倒産よりもコロナ廃業が、今後深刻な問題となることが予測されます。

2020年度の方針の中で、私は次のように述べています。
「起業して以来 50年、オイルショック、円高ショック、バブル崩壊、アジア通貨危機、リーマンショックなど、色々な激変を体験してきましたが、最も深刻なのが今からの時代です。」と。

まさか新型コロナウイルスの問題でこのようなひどい目に遭うとは、思いも よりませんでした。今後、人類が抱える課題は多くありますが、新型コロナウイルスが武漢で発生する前から、すでにウイルスは予測されていました。
地球環境問題も含め、おそらく長引くと思われるこの問題にどのように取り組み、どのように対処すべきか、日創研経営研究会もいよいよ油断のならない時代を迎えているように思います。

組織の有り様、会そのものの存在価値、メンバーの権利と義務、運営のあ り方など、また、中小企業を取り巻く環境は単に人手不足だけではなく、大手 企業の再編と、それに伴い中小企業が受ける打撃です。

特に最近は、DXやCXと言われる社会となりました。ニュー・テクノロジー によるビジネスモデルの革新は、様々な中小企業の努力を一瞬にして飲み 込むものです。

しかしながら、中小企業には不可能だと思われている「イノベーション」や 「コア・コンピタンス経営」は、考え方次第で可能です。

脳の可塑性はすでに数年前に発表され、「できる」という可能思考になるだけで、「できない・無理だ」の思考の歪みを克服して、新しいニューラルネッ トワークを形成できるのです。

どんな時代でも、希望をもって挑んだ者が最後は勝利してきました。
そのためにも、2021年度は、「中小企業の経営危機をマインドイノベーションと経営革新で乗り切る」を唯一の方針にします。

運営に費やす時間を、新しく開発したオンライン「NISSOKEN 可能思考メソッド」をご受講いただき、いかにして経営革新を行うべきかに注力致します。
日創研経営研究会設立の動機は、日創研で学び、日創研をご支援くださった方々へのご恩返しとして設立したものです。

 

【日創研経営研究会設立の精神】
「自らの志を決してあきらめずに成し遂げること」 それは可能思考教育で学んだことである。 その学びを研修終了後も忘れることなく、
・さらに互いが切磋琢磨して高め合いたい ・広く社会に貢献できる経営者になりたい ・強靭で広く支持される良い会社創りをしたい
そのような強い思いを持った経営者が今日ここに集う

1994 年 8 月 24 日
日創研経営研究会
本部会長 田舞 徳太郎

 
再度、設立の精神をお読みくださり、この設立の志に共感くださる方々の み、可能思考セミナーを始めとした本部研修の促進、可能思考セミナーの再 受講、日創研の諸無料ツールも含めて、自社を良くする経営資源として最大 活用くださればと思います。

事ここに至って、我々自身がマインドイノベーションし、人を育て、売上を伸 ばし、いち早く業績を回復させて見せなければいけません。

真に社会に貢献したいという志の高い人の会にしていかなければ、日創研 経営研究会そのものの存在価値はないと思います。

設立から26年目を迎え、世代交代で設立当時を全く知らない方々も多く おられます。私自身がまだ一度もお顔を合わせていない方々にはご無理を 申し上げているように思われますが、また、準会員のままの方が、2020年 7月末現在で21.7%を占めています。

日創研経営研究会は、お互いが共通体験しなければ、各社の「共通の目 的」「協働の自発性」は生まれず、会員企業の発展はありません。

日創研経営研究会に入会した方々は、人と企業の成功づくりにコミットし ていただきたく、各地会長・事務局長・本部役員の皆様には、よろしくご支援 をお願いします。

2020年度組織活性化委員会担当の森脇副会長より、今後の日創研経 営研究会の有り方についての提言書もいただきました。森脇さんは次年度 から監事に就任されますが、できれば、中長期の組織のあり方プロジェクト チームのお世話役として、答申をいただきたく思います。

その答申を皆様と協議し、一から出直すつもりで同志的結合を計りたく思 います。

 

2020年度、私は「内輪で議論している間に、我々を取り巻く企業環境は著 しく変化しており、『論よりも証拠』が重要な時代です。皆様方が起業した時 の苦境に戻り、社長になった時の高かった志に戻り、すべてを一から始めた 当時の初心に戻るべきと思います。」と述べています。

日創研経営研究会の本部事業は、全国大会、全国経営発表大会、特別 研修の三つですが、新型コロナウイルスの収束状況次第では、開催できる かどうかも危ぶまれます。8月25日には、日経平均株価が一時的にコロナ 前を上回りましたが、消費マインドの問題も含め、日本の景気回復には3年 かかるとも言われます。「ああだこうだ」と議論しあっている時間はありません。
より詳しく本部会長方針をお知りになりたい方は、昨年、一昨年、 さらに過去までさかのぼってお調べください。ほとんど言い続けてきた内容です。
業績の良い会社にしたいのであれば、学ばなければなりません。人を育 てるには、その前に自分自身を育てなければなりません。人財が集まる会社 にするには、魅力ある企業にするとか魅力ある人物になるとか、それなりに 努力するのが人の道です。

2021年度は、大きく傷ついた会員企業様のお手伝いやご相談が増えるも のと予想されます。諸事皆様方のご意見もお聞きしながら役目を果たしてま いりますが、今回のコロナ問題は本部会長の力の足らざるを覚えており、岡 山経営研究会を立て直された2020年度監事の景山さんに、本部会長特別 補佐をお願いしました。

こういう時代こそ、「一つの理念・二つの目的・三つの誓い」の中核である 「共に学び共に栄える」精神の発揮をお願い申し上げます。
 
●本部会長方針と、実現に向けての具体策
 
① 会員5,000名に向けての準備と、各単会会員数50名実現に 向けて の増強支援(真にお困りの方々で学びたい人だけを増強したく思います。 日創研経営研究会は自社の本業を繁栄させるためだけに存在します。)

②会長・事務局長の積極的な本部研修の学びと、経営研究会会員への 学 びの共有の強化

③ 全国大会 in 香川の成功と「13の徳目朝礼全国大会」開催

④全国経営発表大会の開催

⑤本部レクチャラー(黒字企業のみ)の育成と各地経営研究会への 派遣支援

⑥年に1度のオンライン本部会長同時例会の開催と本音ディスカッション(副 会長も入り、全員とのオンライン対話集会)

⑦年に1度の『理念と経営』フリーディスカッション討論例会の開催

⑧「理念と経営・共に学ぶ会」・「13の徳目朝礼」の社内への100%導入

⑨特別研修の開催(経営革新のみをテーマにした内容)

⑩会長・事務局長・会員様全員の「オンライン二日半 SA セミナー可能思考メ ソッド」受講・再受講促進。

⑪退会者防止の具体策の実践(入会時 YouTube 作成と「オンライン二日半 SA セミナー可能思考メソッド」受講後入会の強い推奨)

 
 
日創研経営研究会 本部会長 田舞徳太郎
日創研経営研究会
本部会長 田舞徳太郎

 

 

ピックアップ記事

  1. 4月度例会案内チラシ
    2021年4月度例会を、4月7日(水曜日)WEB会議にて開催します。
  2. 2020年2月例会チラシ表面00
    2020年2月度例会を、2月12日(水曜日)日創研滋賀経営研究会 2月例会をコミュニティセンター...
  3. 2019年12月例会チラシ表面
    2019年12月度例会を、12月6日(金曜日)日創研滋賀経営研究会 12月例会を能登川コ...
  • 日創研経営研究会本部

  • 日本創造教育研究所

  • 理念と経営

  • 人材育成通信

  • 全日本マネジメントコーチング協会

  • 田舞通信ブログ

  • ありがとう経営

  • ありがとう卓越経営大賞

  • ありがとうブログ

ツールバーへスキップ